COLUMN コラム

【社内報】 新任担当者様によるリニューアル号が完成!

2022.08.16制作事例

【社内報】 新任担当者様によるリニューアル号が完成!

今回のリニューアルで提出した、デザイン案の一例

担当者の変更や社内広報の見直しなどのタイミングで、新任の担当者の方からご相談いただくケースが増えています。「社内報の誌面デザインを改善したい」「社内報制作にかかる負担を見直したい」「もっと読みたくなるものを作りたい」などお悩みはさまざま。そこで今回は、ホームページからお問い合わせいただき、この度リニューアル号が完成したN社様の事例をご紹介します。

現状を洗い出す「課題整理ワークショップ」を実施

ご相談を頂いてまず実施したのが「課題整理ワークショップ」です。太平社の持つ「課題整理スキーム」を活用し、社内報制作における困り事や現状をヒアリングしました。この中で整理する内容は、「社内広報活動全体の中での社内報の役割」と「社内報制作フローと作業分担」の二つ。

ワークショップには、担当者の方はもちろん、広報の責任者にも同席いただき、太平社のディレクターによるファシリテーションのもと課題を整理していきます。それぞれの立場から現状について、どう認識しているのか、最も解決したい課題は何かを聞きながら、それぞれの考えを「見える化」していく貴重な機会となりました。なかなか社内のメンバーだけでは普段口にしない課題についても、太平社のような「客観的な社外からの視点」「広報ツール制作の専門性」を持った人間が入ることでお悩みを打ち明けやすいような雰囲気づくりを意識しています。

「どんな社内コミュニケーション施策を実施しているか」「社内報の現状と目標、そのギャップ」「制作における担当者の作業内容」など、大きく映し出された「課題整理シート」に参加者の意見を書き込んでいきます。参考になりそうな他社事例やノウハウについてもお話させていただきながら、目指したい理想像などを語り合うあっという間の2時間でした。

共有された課題を踏まえ、いよいよ実制作へ

N社様のワークショップでは、優先して取り組むべき課題が二つに整理されました。一つは、まだ就任して間もない社内報担当者と制作会社の密な連携による快適な制作進行の整備。もう一つは、N社様で進行中のリブランディングに合わせた社内報のリニューアルです。

課題を踏まえ、制作スケジュールや役割分担、進め方の改善などを提案。リブランディングによる企業ロゴの刷新を踏まえた、誌面デザインのイメージのすり合わせに着手していきました。方向性の違うさまざまデザインサンプルを皆さんと手元で見ながら、目指すデザイントーンの認識を決めていきます。

ちなみに今回のデザイントーンは、写真のクオリティが大事なポイントとなることが明白でした。デザイン検討段階ではレンタルフォトなどを使用したカンプでイメージをすり合わせることが多いのですが、今回は「本当にこんな写真が撮れるか」「どこで撮影できるか」という不安が残ります。こうした不安を解消すべく、太平社のディレクターが事前にロケハンを行い、本番に近い撮影イメージでデザインを準備。被写体の立ち位置や構図なども想像しやすいように丁寧に準備しました。

社内報誌名も刷新し、新しいブランドイメージに合う誌名ロゴもご提案

担当者の方の負担を軽減できるようディレクターがサポート

企画や構成段階からサポートする太平社のディレクターが、インタビューや撮影にも同席。お客さまとすり合わせたイメージに沿ってきちんと着地できるよう、ライターやフォトグラファーを現場でディレクションします。また、これまで課題となっていた原稿の仕上がりについても、対策を打ちました。原稿が上がってきた際に、担当者のイメージと違う時に発生する大幅な作業負担と精神的負担を考慮し、抑えるべき大事なポイントを事前に擦り合わせたうえで、原稿を仕上げるなど丁寧な進行を心掛けました。

こうして、準備を進めてきたリニューアル号がいよいよ発行となりました。サポートさせていただいた私たちにとってもリニューアル号への思い入れはひとしおです。

新しく社内報担当になったばかりの方は、慣れない業務で大変だったり、「本当にこのままのやり方でいいのかな」と不安だったりするケースが多いと思います。そんな時こそ、現状整理や改善方法から相談にのり、他社事例やノウハウをディレクターが直接お伝えする太平社にお問い合わせください。

もちろん、リニューアルのご相談だけではなく、日々の社内報制作で感じる課題やお悩みも大歓迎です。お客さまそれぞれに合わせた無理のない、持続可能な社内報制作のご提案をしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

関連リンク

社内報担当1年生が読む本

今回ご紹介した社内報事例以外にも、社内報担当者インタビューによる他社事例記事が、広報担当者向け情報誌『SHARE』のvol.1、vol.4、vol.7などにも掲載されています。ぜひご覧ください。

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