2022.11.25 社内報制作の基礎
多様化が加速し変化の激しい昨今。広報の未来は、どう変わっていくのでしょうか。
頻繁な組織変更は広報部の宿命。広報活動において戦略性を重視する動きはどんどん強まり、ＳＮＳをはじめとするメディアも多様化する一方です。広報部はその役割や解決すべき課題に応じ、柔軟かつ機敏に動かないと、変化に対応するのがますます困難な時代となるでしょう。
また、多くの広報部で強化が進むと予想されるのが、コンテンツ素材の発掘と編集。あらゆる情報が無数に飛び交う中で自社の活動を認知してもらうには、社内の強みを象徴する素材を掘り起こし、自社の戦略に沿った形に整える（編集）工夫が欠かせません。さらに、自社サイトを活用したコンテンツ発信に力を入れる企業も増加しそうな気配。広報担当者にも、コンテンツ企画や編集のセンスがますます求められそうです。
ただし「伝えるべきメッセージ」の基本は不変でしょう。自社の強みを中心に、経営者の意図を分かりやすい形で素早く発信し、情報の受け手と誠実なコミュニケーションを図る──。この基本さえ忘れなければ、時代が生み出す多様な考え方やメディアを味方にし、より緻密な広報活動を実現するチャンスが広がります。
社内に眠っている情報は、とことん活用！ 経営戦略に沿って主体的に情報を集め、編集して世の中に発信しましょう。社内の情報を収集する仕組みづくりや魅力的な切り口を探る企画・編集力が欠かせません。マスコミには情報ネタだけでなく、切り口、記事もセットで提供すれば取り上げてもらう確率が高まるかも!?
マスコミへの情報提供にとどまらず、自社サイトやソーシャルメディアを活用し、ダイレクトに情報を発信する動きがさらに強まりそうです。自分たちでコンテンツを企画・制作して管理も行う、いわば「メディアセンター」。広報担当者には、これまで以上に、社内を飛び回るフットワークの軽さが求められます。
新卒採用時における人事部とのコラボレーション、海外展開時における国際部門との連携など、複数の部署が参加し、会社の総合力で企業ブランドを伝えていく機会が増えていくと予想されます。広報部の領域は、もはやボーダーレス。全社的な動きを広報視点でディレクションする力がさらに大切になります。
時代のニーズに左右されやすい部署だけに、常に変化対応を迫られる広報部。ですが、根本的な役割、使命が大きく変わるわけではありません。社会と良い関係を築き、自社の活動や製品・サービス、経営方針を人々に認知してもらうこと。この広報という仕事の基本だけは、常に忘れないようにしましょう。
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